COMPANY会社概要

GREETING ごあいさつ

代表取締役赤嶺英仁

良い社会づくりの一員として、自動車整備で参画させていただいております
(株)東日産自動車の代表の赤嶺英仁と申します。
弊社は創業のモータリゼーション萌芽期から成熟した現在に至るまで、
地域の皆様の安全安心の確保を旨として事業を行ってまいりました。
しかし地球環境への対応など社会ニーズがより高度に変化していくなかでも
創業の精神を忘れずにご要望に応えるべく成長進化する所存です。
今後ともご指導のほどよろしくお願いします。

MANAGEMENT PHILOSOPHY 経営理念

私達は、個性を磨き人間性を高め合います。
私達は、お客様や社会に貢献し、社員と家族を幸せにします。

BEHAVIORAL SUIDELINERS 行動指針

~克己・貢献・共存共栄~

  • 01

    責任の完遂
    役割を果たす。約束、ルールを守る。

  • 02

    愛する整備
    技術、知識を極める

  • 03

    親切丁寧
    当たり前のことを徹底して、心を込めて実践する。

  • 04

    お客様の身になって
    お客様との信頼を築き、ご要望に誠心誠意応える。

  • 05

    泣くな、泣かすな
    すべての物事は網の目のようにつながっている。
    1人の幸せ、悲しみが他の人につながっている。

COMPANY 会社概要

社名 有限会社 東日産自動車
所在地 〒901-2125沖縄県西原町内間480-2
代表者取締役 赤嶺 英仁
連絡先 TEL:0120-142-589 Fax:098-917-1033
営業時間 10:00~18:00
定休日 火曜日
設立 令和2年 10月
資本金 10,000,000円
事業内容 車検・点検
自動車整備全般(一般整備・板金塗装)
新車販売・中古車販売
損害保険代理店






HISTORY株式会社東日産自動車の沿革

昭和35年5月 那覇市東町20番地の2に於いて東整備工場を設立。
昭和43年11月 浦添市仲西50番地に於いて、合資会社東日産自動車を設立(資本金 40,500,000円)
昭和45年3月 自動車分解整備事業認証を受ける。認証第486号
昭和49年4月 琉球日産自動車株式会社の指定サービス工場の認定を受ける。
昭和54年9月 自動車分解事業認定証の屋内作業場事業の種類の変更新をし、同年12月認定証の交付を受ける。
昭和55年3月 指定申請し、同年6月「沖指第56号」として指定を受ける。
昭和55年6月 対象自動車を追加申請
平成1年1月 代表社員変更 赤嶺英吉より赤嶺英仁へ
平成4年12月 住居表示変更届提出 浦添市仲西1丁目1番地7号に変更 平成6年 コバック加盟
平成9年10月 ライトモータースと特定指定を契約
平成11年1月 (資)東日産自動車と(㈱)アカミネを合併し、株式会社 東日産自動車へ商号変更
平成19年 コバック豊見城店開設
平成25年3月 コバック豊見城店を「とみしろ店」へ店名変更、糸満へ移転

PRIVACY POLICY プライバシーポリシー

株式会社 東日産自動車(以下「当社」)は、以下のとおり個人情報保護方針を定め、
個人情報保護の仕組みを構築し、 全従業員に個人情報保護の重要性の認識と取組みを徹底させることにより、
個人情報の保護を推進致します。

  • 個人情報の管理

    当社は、お客さまの個人情報を正確かつ最新の状態に保ち、個人情報への不正アクセス・紛失・破損・改ざん・漏洩などを防止するため、セキュリティシステムの維持・管理体制の整備・社員教育の徹底等の必要な措置を講じ、安全対策を実施し個人情報の厳重な管理を行ないます。

  • 個人情報の利用目的

    お客さまからお預かりした個人情報は、当社からのご連絡や業務のご案内やご質問に対する回答として、電子メールや資料のご送付に利用いたします。

  • 個人情報の第三者への開示・提供の禁止

    当社は、お客さまよりお預かりした個人情報を適切に管理し、次のいずれかに該当する場合を除き、個人情報を第三者に開示いたしません。

  • お客さまの同意がある場合

    お客さまが希望されるサービスを行なうために当社が業務を委託する業者に対して開示する場合
    法令に基づき開示することが必要である場合
    個人情報の安全対策
    当社は、個人情報の正確性及び安全性確保のために、セキュリティに万全の対策を講じています。

  • ご本人の照会

    お客さまがご本人の個人情報の照会・修正・削除などをご希望される場合には、ご本人であることを確認の上、対応させていただきます。

  • 法令、規範の遵守と見直し

    当社は、保有する個人情報に関して適用される日本の法令、その他規範を遵守するとともに、本ポリシーの内容を適宜見直し、その改善に努めます。